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首へルニアの手術費用は?

頚椎椎間板ヘルニアの手術費用相場は?

椎間板ヘルニアの手術には、PLDD経皮的レーザー椎間板減圧術、Disc-Fxラジオ波腰椎椎間板ヘルニア熱凝縮術とさまざまな治療法があります。症状の進行度によって治療法が変わってくるのが特徴です。こちらでは、ヘルニア治療の施術費用の相場について各手術の相場に分けてお伝えします。

手術法

進行度

手術費用

入院

PLDD経皮的レーザー椎間板減圧術

軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア

42万円
2ヵ所目12万円)

日帰り

Disc-Fxラジオ波腰椎椎間板ヘルニア熱凝縮術

軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア

60万円
2ヵ所目15万円)

日帰り

PELD(PED)経皮的内視鏡下腰椎椎間板ヘルニア摘出術(レーザー補助)

中度~重度の腰椎椎間板ヘルニア

130万円
(一部保険適用)

1泊

SELD 仙骨内鏡視下腰椎ヘルニア摘出術

軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア

90万円

1泊

症状が重症化するに従って、高度な手術が必要になってくるため、そのぶん手術費用が大きくなる傾向にあります。さらに、入院やリハビリ期間が必要になった場合はさらに入院費用などがかかる可能性も考慮しておきましょう。長期の入院が必要となった場合は、手術費用や入院費用も加味したうえで医師と相談してくださいね。

自費診療と保険診療を比較

自費診療保険診療は費用面だけでなく、医療内容も少し変わってきます。自費診療の場合、日常生活や仕事への復帰を1日でも早くするために負担が極力少ない手術法(メスによる切開をしない)を採用。しかし、そのために特別な手術機器や、医療技術、優れた材質による治療を用いているため「自費診療」となるケースがほとんど。術前検査や入院期間など、保険診療との違いを以下にまとめているのでご一読ください。

自費診療

保険診療

手術前検査

当日中に必要な検査を行います。

数回来院していただく必要があります。

手術待ち時間

1週間前後で手術が可能。場合によっては、即日入院・緊急手術も可能です。

1~2ヵ月待つことがあります。

外来順番

なるべく優先して診察します。

原則として、来院していただいた当日の受付順になっています。

手術切開口

4~16mm程度の小切開になります。

30mm~150mmと大きめになります。

日帰り手術料金

多くのレーザー手術は約42万円からです。

なし

入院手術費用

平均的な相場は130万円から。

保険診療点数によって変動があります。

社会復帰

体への負担が少ないため、軽作業であれば手術1週間後から開始可能です。

筋肉や骨の修復に時間がかかるため、手術2ヵ月後に軽作業であれば復帰可能です。

上記はおおよその目安ですので、症状の疾患や種類、個人差によって変動があります。保険診療だと費用面でサポートが受けられるのが特徴です。しかし、手術の待ち時間や外来の回数などを含めると、緊急時の対応は自由診療のほうが適しているといえます。「とにかく早くヘルニア治療を開始したい」という人は自由診療も視野に入れてみてはいかがでしょうか。

脊椎ドックとは?

脊椎ドックとは、自費による脊椎精密検査のことです。一般的に、保険資料で診察を受けることができます。脊椎専門のドクターによる検査とカウンセリングですので、疑問や相談などしやすいのが特徴です。検査後は、保険診療か自費診療になるのかを見極めて診察を案内するため、気軽に相談から始めてみてはいかがでしょうか。脊椎ドックをおすすめする理由について以下にまとめていますので、参考にしてください。

おすすめできる理由

当日中に結果まで分かる、スピーディーな検査と結果による治療法の提案が一番のポイントです。辛い腰痛は、一刻も早く治したいもの。しかし、「腰の治療を希望して保険診療内の病院に行ったのに待たされた挙句、検査結果は後日になってしまい、治療も遅れてしまい症状も悪化してしまう…」。そんなことにならないために、一刻も早く腰の治療を始めたい人は、自費による脊椎ドックも視野に入れて検討してみてはいかがでしょうか。

医療費控除が適用される場合も

ヘルニアの治療以外でも医療費をたくさん支払っている場合、確定申告時に「医療費控除」を申請することで取得税や住民税の一部金額を減額することができるケースもあります。ただし、会社勤め人の年末調査では、医療費控除を受けることができないため自分で確定申告をするようにしてくださいね。医療費控除の対象となるのが以下の項目です。

自分の医療費だけでなく、生計を同一にしている家族の医療費を支払った場合も医療費控除が受けられる仕組みなのが特徴。自分や家族が椎間板ヘルニアの治療を続けている場合、こちらの制度を使って治療費を軽減させることが可能です。最大200万円の医療費控除を受けることができるため、該当する人は病院や市役所に確認してみることをおすすめします。